『労働時間MBO制度』のすすめ

「残業が多くても仕方がない」は本当か？

あなたは（御社では）、次のような「誤解」や「思い込み」はありませんか？

もし、あなた（御社）に１つでも当てはまるものがあるのなら、こちらの書籍をぜひお読みいただきたいと思います。
本書では、「中小企業のための労働時間対策」について実践的なノウハウをご紹介しています。

労働時間MBOを導入する“メリット”

それだけではありません。「労働時間MBO制度」を導入することで、御社は次のようなメリットを得ることができるのです。

「労働時間MBO制度」を導入することで、残業時間が削減され有給休暇の取得率がアップするだけでなく、「自律型人材の育成」や「管理者のマネジメントスキル向上」ができ、結果として会社としての「生産性の向上」や「業績アップ」が実現します。
具体的なメリットについては、こちらの書籍で詳しくご説明をしております。

労働時間MBOを導入する“3つのポイント”

「労働時間MBO制度」を導入して確実に成果を出すためには、重要なポイントがあります。
それが、以下の3つです。

目標を達成するためには、「明確なゴール」「方法論の具体化」「軌道修正の仕組み」の３つが必要だと言われていますが、「労働時間MBO制度」にはこれらすべての要素が組み込まれているのです。
３つの中でも特に重要なのが、「上司と部下の面談制度」です。
この面談制度を、効率的かつ確実にサポートする新商品「職場風土改革システム（クラウド型）」もご提供しております。（システム使用料：毎月定額20,000円（税抜））　
 
　　　
 
本システムを使えば、毎月の面談制度が負担なく社内に根付き、部下の成長はもちろん管理職の指導スキルも向上していく仕組みが確立されます。
「労働時間MBO制度」では、毎月毎月、計画と実績のズレを把握して、当初の目標を達成するために軌道修正を図るのですが、その時に重要な役割を担うのが上司です。上司の適切な指導やアドバイスがあってはじめて、部下の目標が達成されます。
この「上司と部下との面談制度」で必要となるツールが、「計画・実績管理シート」です。

 
この「計画・実績管理シート」を活用することで、御社でも「労働時間MBO制度」の導入が可能になります。なお、「労働時間MBO制度」を本格的に導入する場合には、数値管理と併せて行動管理も行う必要があります。
行動管理を行うためには、「労働時間マネジメント評価制度」を導入して下さい。詳細につきましては、書籍でご説明をしております。

「助成金」を活用すればコストをかけずに労働時間が改善できる！

私たちは、「労働時間MBO制度」を導入することで、自律型社員を育成し、管理職のマネジメントスキルをアップさせることで、労働生産性の向上そしてき企業の業績アップの支援をしております。
「労働時間MBO制度」を導入することで、上記のような成果が必ず得られることを確信しておりますが、中小企業の現場では時間や労力、あるいは金銭的な負担が大きいなどの理由により、こうした労働時間改善への取り組みが遅れているのが実情です。
そこで、私たちは「助成金を活用してコストをかけずに労働時間を改善する方法」をご提案させていただいております。国の助成金を活用することで、企業にとっては金銭的な負担が軽減されるだけでなく、外部の専門家などの力を借りることが可能になります。
労働時間の改善に活用できる助成金には以下のものがあります。（平成30年9月現在）